体に悪くない化学物質なんてないよ

よく考えてみたらそうかもしれません。

私はあまり化学物質には詳しくないのですが、立場上健康診断の必要性があるのかどうかを聞かれることが多く、必要に迫られて調べることがあります。ちょっと古いのですが(H27年Ver)、グーグルで検索をしたら大阪労働局のパンフレットが見つかったので参考にしてみてください。

大阪労働局パンフ(H27Ver)

ここに載っていない特化物としてはナフタレンやリスラクトリーセラミックファイバー、三酸化二アンチモンなどいくつかありますので、必ず最新のものを確認して下さい。それでもよくまとまっているので参考になるなと思いました。

ここに記載のあるものであれば、一般の会社の担当者さんも健診が必要かどうかわかるでしょう。しかしながら多くの場合、化学物質も何かしらの商品名で販売されることになります。単一成分で販売されているものばかりではなく、化学薬品を混合させたものを販売していることだって珍しいことではありません。

例えばジュースの場合も、100%のジュースとして販売されることもあれば、複数の果汁やその他の液体を混ぜて商品を作ることもあります。佐藤が入っていることがあれば別の甘味料が入っていることもあるでしょう。しかしそれらは商品名からすぐにわかるものではありません。

それと同じで化学薬品も商品名だけでは何が入っているのかわかりませんし、商品名から必要な健康診断を特定するための資料というものは存在していないのです。

時々健診機関あての質問に、

担当者「@@という薬品を使っているのですが、健康診断は必要ですか?」

というものがあります。

担当者さんも丸投げしてくるわけではなく、色々調べて分からないから聞いてくるわけなのですが、大体健診機関の人間はわからないので監督署に確認の電話を入れざるを得ません。そんな時に良く帰ってくる回答が以下のものです。

回答:安全データシート(SDS)を確認してね

これに安全衛生法の適用対象かどうかが書かれているので、それに伴って健康診断が必要かどうかがわかるのだそうです。地域によっては監督署が代わりに調べてくれるところもあるようですが、結局は製品の情報を調べるしかないわけですよ。

ちなみにこの安全データシートに記載がなければ健診をする義務はありません。しかし業務上使用する化学物質の中で完全に無害であると断言できるものなんてあるのでしょうか。義務がないからと言って健康診断をしなくても安全というわけではないのです。

数ある法律の中でも安全衛生法は頻繁に改正されるものとして知られていますが、日々新しく危険性のある薬品が指定差rているからなのでしょうね。

監督署の方が言っていたことですが、法の定めがあるないにかかわらず化学物質には何らかの有害性がありますので、それに対して備えるかどうかは会社で判断すべきことです。誰が良いと言ったとしても、最終的に健康被害が出た場合の責任は使用者である会社にあり、その時にどのような対応をとってきたのかという会社の歴史が問われることになるのです。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする