ストレスチェックで申し出をする方の特徴

専門家の間では冷ややかな目もあるようです。

中小企業レベルではあまり問題にもならないことでも、大企業では真剣に議論される問題になることがあります。そんなテーマの一つがストレスチェックです。実はこのストレスチェックですが、医師や保健師など産業の現場で活躍している専門家の間では時に冷ややかな目が向けられることもあります。

実際に全国的に行われているではないか、という声が聞こえてくるような気もしますが、その背景にあるのは国が法としてストレスチェックの実施を義務化した部分が大きいと言えるでしょう。実際に冷ややかな目を向けている専門家は、このような制度が始まる以前から個別に具体的な活動をしてきたケースが少なくありません。非常に不十分な制度の実現に不満を感じているケースが多いのは耳にしたことがあります。

これについてはもっともな部分もありますが、世の中の法律は丁寧な活動を行うことが出来る大企業のために作るものではありませんし、大企業が行うのと同等の内容を中小企業に求めるのは現実が見えてないと言わざるを得ません。そんな意味では現在のストレスチェック制度も職場のメンタルヘルス対策の重要性を中小企業レベルに対しても広く知らしめるという意味で有効な手段であったと個人的には感じています。

しかしながら致命的ではないかと言われている問題の中に以下のようなものがあるそうで、確かにそうかなとは思います。しかしながら、中小レベルでは対応が難しいというのは変わらない問題です。

本当に助けを求める声を拾えていないのではないか?

こんな穴があることは、おそらく誰もが感じていると思います。ストレスチェックは全て問診で構成されていますし、回答内容がどう影響をするかについては殆どの方が理解できるでしょう。そのため元々擬陽性が増えるのではないかと警告されていました。

しかし実際には他にも以下のような問題があるのではないかと言われています。

①職場でのストレスを強く感じているが、それを表に出さない(出せない)ため高ストレス対象者にならない。面談対象者にもならない。

②職場への批判を回答に込めて高ストレス者に該当するが、実際には面談を希望しない。会社を信用しておらず相談をしたいという意思表示はしない。

③職場への批判を回答にコメて高ストレス者に該当するが、実際にはそれほど深刻な状況ではなく面談でも会社批判に終始する。

④その他

①については某国の軍隊でこれを行ったらどうなるかをイメージしてもらうとわかりやすいかもしれません。法的に個人の結果は個人にしか返されないとされていても、絶対に検閲されているという確信的な疑念から良い結果を捏造するという状況になっていることは考えられませんでしょうか?

個人的には作成された集団分析に不自然に良い結果が出る会社さんは、むしろ心配になってしまいます。

②は直接言う人もいます。自分は職場で強いストレスを感じているが、職場にどうにかしてもらおうとは思っていないという主張をするタイプです。

③は実際に面談を行う方のかなりの部分に該当するのではないかという医師もいます。元々懸念されていた擬陽性に最も近いのはこの部分かもしれませんね。

いずれにしても実際に面談が出来るのは③のタイプの方が多く、①や②のようなタイプは仕組みとして取りこぼしかねないという疑念があるのです。健康診断で行われる血液検査のような客観性に優れた指標が生まれれば状況は変わるかもしれませんが、まだまだ大勢に広く実施するためには工夫が必要になるようです。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする