放置されるストレスチェック

まじめな会社の数は減っている気がします。

健康診断でさえやったらやりっぱなしという傾向があるのですから、ストレスチェックだってやりっぱなしになる可能性が高いのは制度開始前から分かっていました。

それでもやるという事実を積み重ねることと、会社の管理責任のある分野であるということを法的に明確にしたことに意義があると思います。しかしながらストレスチェックをしなかったからと言って何か大きな問題が起きるかと言えばそうではなく、やっらからと言って何かを解決することが出来るわけではありません。

非常に妙な存在に向かいつつ、形骸化していきそうな傾向をすでに感じているというのが正直なところです。

多分ではありますが、いい加減にこなそうと考えてストレスチェックを行っているところはないのだとは思います。やるからにはしっかりと意味あるものにしたいけれど、どうすれば良いのかわからないし、そんな時間的余裕もお金もないというのが現実でしょう。

この分野の専門家というとどのような人をイメージするでしょうか。50名以上の従業員がいる会社では産業医が選任される仕組みになっていますので産業医の仕事でしょうか。このストレスチェックを有効活用するにあたって上手に対応できるいる会社の特徴としては、ある程度専門性を持った人材が積極的に活動する場合に限られているようです。

専門家としては以下のような人材が想定されます。

①産業医

但しメンタルヘルスの専門家であることはあまりなく、対応を嫌がるケースも多いとか

②保健師・看護師

一般企業で雇用されることが多いのが保健師や看護師ですが、医療の専門家を雇用できるのはそれなりの規模の会社だけです。中小企業には縁のない話かもしれません。

③産業カウンセラー

一般企業の方が独自に取得するケースもあるようですが、法的な位置づけがありません。専門家として活動をするには少しハードルが高いかもしれません。

④臨床心理士

一般企業に直接かかわるケースはまだ稀で、保健師や看護師以上にレアケースでしょう。

いずれにしても中堅以上の企業の会社でないと何かしらの対策が打ちにくいというのが実情のようです。仮に対応できたとしても職場は治療の場というわけではありませんから、必要に応じて病院に行くように案内するのが限界でしょうね。

その点は体の病気と同じです。メンタルヘルスだからと言って体の病気と絶対的に違う対応が求められるわけではないと思うのですがいかがでしょうか。

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