ストレスチェックの集団分析の実施事例

個人的にはストレスチェックの一番役立つ部分だと思っています。

ストレスチェックと言うと57項目の問診票とその結果、そして高ストレス状態にある人への面接が注目されがちですが、これらは医療のモデルの中でも対応することが出来ることですのである程度は専門家に任せてしまえばよいのですが、もう一つのポイントである職場の分析にあたる集団分析に関しては会社の方が積極的に取り組まなければ得るものはありません。

産業医の先生の中には集団分析が努力義務であることから、積極的にやらなくてよいという考え方を持つ人もいます。しかしながらストレスチェックを意味のあるものにするのであれば個人に目を向けるだけではなく組織集団にも目を向ける必要があります。

そんな意味で私は積極的に集団分析に取り組もうとしている企業さんにはサポートを惜しみません。個人情報の厄介な制約もないので色々チャレンジできる分野でもあります。

様々な集団分析の実施方法
集団分析に取り組みたいという会社の担当者さんが最初に困るのは、どのようにグループ分けをするのか、です。仕組みとしては有効回答数が10人を下回らなければどんなまとめ方でも良いですし、一つに絞れないのであれば複数作成すれば良いのです。今回は私がかかわってきたいくつかの会社のグループ分けの実際を紹介します。あ、こんな分け方があるんだという新しい発見があると良いですね。

① 拠点別
最もスタンダードな方法です。拠点が複数ある会社の場合には所属先の拠点でグループ分けをするケースが多いです。非常に大雑把ではありますが、細かく見すぎるよりも差がわかりやすく示されるため活用しやすいです。

もしもストレス状態が高い場合であっても、原因をそれぞれが考えて改善させていくことが出来る分け方ですので最初の取り組みとしてお勧めしています。

② 職種別
これも多い分け方ですね。事務職と営業職、技能職などで分けるケースが多いです。この場合は特定の職種や部門に問題が発見されることがありますので所属長には少々きついかもしれません。会社が先入観を持たずに問題の改善に取り組む姿勢が求められます。

③ 年代別
10歳刻みでグループ分けをするケースが良く見られます。会社によっても傾向に違いがありますが、意外にも若い世代はストレスが低めな傾向を感じます。

④ 職場別
職種別に似ていますが、これは働く場所で区切る方法です。ある施設さんでは1F、2F、3Fと言った感じでフロアごとに集計をするという選択をしました。それぞれ似たようなグループになるのですが、結果にはばらつきが出ています。特定のグループの問題が無いかを調べることが出来る手法です。

⑤ 職制別
組織を構成する様々な立場のグループ別で集団分析を行うケースです。非常に有益な情報を得ることが出来る一方であてにならないなと感じるグループもありますので注意が必要かもしれません。

経験上、あてにならないと思うのは役員など組織の最上位のグループ外国人労働者のグループです。どちらも異様に良い結果になるというのが経験上、言えます。

ストレスチェックは所詮問診表ですので、いくらでも偽ることが可能です。そのため正確な情報を他のグループと比較するというのはあまり意味がないかもしれません。比較するなら同じグループで1年後どうなっているか・・でしょう。

何が言いたいかと言うと、例として適切かどうかわかりませんが某国の軍隊などで実施したとしたら満点になるのではないかなと言うことです。実際に外国人労働者のストレスチェックは総じて良い結果になっているのです。ただそれが真実かどうかはわかりません。
他にもグループ分けの手法はありますが、主だったものとしてはこの様な分け方がありますね。どう活用するかは担当者様次第です。

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