色覚:今は原則実施しない検査になりました。

ある日突然、ある検査を実施しないことになりました。

これは職場の責任者である医師からの指示であり、その根拠となる情報も確かなものでしたのですぐに従うことになりました。その検査というのは「色覚」です。そしてその根拠になるのは以下の内容でした。

労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)に基づく雇入時の健康診断の項目のうち、色覚検査を廃止する。あわせて、労働安全衛生関係法令に基づき職場の安全確保措置として色分けを活用する場合(化学設備のバルブの区分や有機溶剤の種類の表示等)においては、色分けとそれ以外の方法により行われなければならないものとする。

ある程度の年齢の人であれば小学校などで実施していると思いますが、現在では実施していないのだそうです。その理由は差別につながるから、というものとのことでした。医療機関としてはその指示に従うことになりました。

この検査は採用時に行うことがあるのですが、業種によっては色覚異常者を採用しにくい事情というものがあります。例えば信号機の判断が必要になる仕事などがあると、色の識別が出来ないと困難が生じる可能性が排除できないケースもあります。そのためトラブルの原因になると考えられています。

厚生労働省ではこの色覚検査を実施するかしないかは各事業所の判断に任せるということになっているようですが、気を付けないとトラブルの原因になってしまうことは間違いありません。

例えば、念のために行ってきた色覚検査で異常が発見された人が不採用になった場合、その不採用の理由を色覚の問題ではないと証明することは企業側には不可能ではないかということです。警察や消防のような仕事であれば最初から条件として提示することも可能かもしれませんが、一般企業の場合にはよほどのことがないと条件としての提示は難しいのかもしれません。医療機関としても検査をしないというのが唯一の対応方法になってしまっているわけです。

それでも本人の承諾を得て実施するケースがないわけではありません。そのような方の中にはやはり色覚異常を認める方もいます。健康診断では色覚異常に対してはその結果を伝えるだけであり、良いも悪いも判断していません。そうするしかないのが実情です。

小学校での検査実施がなくなった今、自分自身がどういった状況化を知らずに大人になるケースもあるとされています。病気というわけではありませんし、改善する方法があるわけでもないため、検査しなくても良いのであればしない方が良いという考え方になってきているということです。

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