ストレスチェックのその後について

結論から言えばセルフサービスです。

ストレスチェックについては非常に多くの業者がサービスを提供していますが、その後の対応についてサポートをしてくれるのはごくわずかの専門的な業者だけであるというのが現実です。

そうなってしまう背景にあるのが、どうすれば良いのかという方法論がはっきりと示されてはいないということが関係していると言えるでしょう。

専門家のための会合、学会などでは自社の取り組みを発表する機会があるのかもしれませんが、そのようなストレスチェックのその後の対応を大々的に公開するということは基本的にありませんので未知の世界になっているというのが現実です。

そんなわけで会社側から何かしろと指示を受けたストレスチェックの担当者が困り果てて健診機関に相談してくるということも多少はあります。しかしながら健診機関にはそんな要望に対応することが出来るノウハウなんてありませんので有効な助言はできません。

ただし、ごく一般的な対応としては以下のような話は聞きますね。

*高ストレス者の面談を産業医だけではなく、それ以外の専門家が継続的に担うことで快適な職場環境を維持する。

*外部の専門家を交えた会議を設置し、改善点を考える。

*集団分析の結果を用いて、それぞれの改善点を洗い出す。

色々な方法がありますが、私の立場からお勧めしたいのは一番下の集団分析を用いた改善策ですね。メンタルヘルスの専門家というものはどうしても個人対応に力を入れがちなのですが、費用対効果を考えた場合、そのような対応が必ずしも効果的であるとは限りません。企業の規模が大きければ大きいほどコストパフォーマンスも落ちます。

そもそも企業の現場は治療の場ではありませんので、治療が必要ならば専門の医療の現場につなぐべきですし、そうではないのであれば個別対応にはある程度の上限を設けるべきかもしれません。メンタルヘルスの問題だからと言って体の問題以上に会社が力を注がなければならないという制約があるわけではないのです。

それよりもむしろ集団分析を根拠にして、組織全体をどう改善していくかに注目すべきが会社側の立場でしょう。どうすれば良いのかは誰にもわかりませんから、現場の人たちで集まって改善点を洗い出し、1年後のストレスチェックで効果確認を行うのが私の考える事後措置です。

そこには専門家がいなくても成り立つものがありますし、なんとなく会社の健康診断っぽくないですか?今年のストレスチェックでは事務系の負担感が強かったから管理職の人数を増やしてみよう、職員の配置を増やしてみよう、異動をしてみよう、などのような対策を行い、次年度どうなるのかを見るというのも立派なストレスチェックの事後措置になると思います。

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